SNSの普及に伴い数年前よりも「気軽に」インターネット/SNS上に動画広告が掲載されている事が目に付くようになりました。
特に昨今では大手法人もインターネット/SNSの各種メディア媒体上に動画広告を掲載を多く行うようになってきています。YouTubeに代表されるような巨大プラットフォームがありますが、そもそもどこにどういう用途で動画広告を出稿すれば良いのかという事を考察します。

動画広告を出稿できるメディア媒体一覧

（媒体名・利用数・年齢層・特徴）
◆YouTube　　〇6,200万人　〇10代～40代を中心に幅広いユーザー　〇シェアNO.1の動画メディア、幅広くリーチを行えるので結果を出しやすい。

◆Facebook　　〇2,600万人　〇ミドル層（40～50代中心）が多い　〇ミドル層にアプローチしたい場合に適していて、ターゲティングの精度が高い。

◆Instagram　〇3,300万人　〇若年層（20代～30代中心）　〇女性が多いSNSになるので女性向けの商品の親和性が高い。

◆TikTok　〇950万人　〇若年層（10代中心～20代）　〇若年層中心のSNSになるので単価が安い商品や若年層向けの商品の親和性が高い。

◆Twitter　〇4,500万人　〇若年層（20代～40代中心）　〇男性が比較的多くSNSで拡散力がある。長尺ではなく短尺動画の相性が良い。

メディア媒体の選定には「相性」が重要

メディア媒体別（SNS）に記載しましたが、メディア媒体により特徴が大分違います。どれが良い、悪いではなく、広告を掲載する商品・サービスとの「相性」を見る事が大切になります。
自社の商品・サービスがターゲットにしている「年齢・性別・特徴」等をまず明確にして、その上で最も相性が良いメディア媒体を上位から洗い出す事が大切かと思います。
インターネット・SNSの普及に伴い、インターネット広告の代理店も非常に増えているので、各社勧めてくる媒体もバラバラになりつつあります。まず広告主がしっかりとした自社商品・サービスのターゲットの明確化をする事が大切になると思います。

また、メディア媒体によって広告単価（表示単価＝CPM、クリック単価＝CPC等）が異なります。メディア媒体の相性が良くても最終的に費用対効果（顧客獲得単価＝CPA、受注単価＝CPO等）の視点では採算が取れないケースがありますので代理店に「メディア媒体別のシミュレーションを提出してもらう事」が大切になるかと思います。

お手ごろになった動画広告

弊社は数年前から動画広告を取り扱い今現在では月間200本の動画制作と広告設計・運用を行っております。
従来はディスプレイ広告・リスティング広告と比較して制作金額や出稿金額が高いという現象が多かったですが、弊社では5万円～制作・設計・運用が
行えるようにしまして、多くのクライアントから支持を受けております。

皆様のサービス・商品の販売促進の貢献をできればと思いますのでお気軽にお問い合わせ頂ければと思います。